事例
患者
Fさん，50歳代後半，男性。膵がん，がん性腹膜炎，糖尿病性腎症。Fさんは，自身が興した会社を経営している。
家族
同年代の妻と2人暮らし。子どもはいない。
経過
Fさんは，半年前から，倦怠感と食欲不振を自覚していた。1カ月前に，体重減少と上腹部痛を主訴に初診，精査にて上記診断となった。手術適応はなく，腎機能から化学療法も難しいと判断され，緩和ケアを中心とした療養が最善である旨が説明された。
Fさんへはすでに，「今回の膵がんがいずれは生命に関わってくるでしょう」との病状説明がなされている。病状説明の際に同席した妻から，後日，「Fは半年後も仕事をできますか？」との質問があったため，主治医は，「残された時間は，考えていらっしゃるよりも短いと思います」と説明した。妻は，Fさんの自営の仕事を支えていたため，Fさんの心身面だけでなく，残務整理や引継ぎについても気にしている様子であった。
その様子を受けて，病棟看護師から，「Fさんに具体的な数値としての予測される予後を伝えて，残された時間を有意義に使ってもらった方が良いのではないか」との提案があった。そこで，プライマリチーム（主治医・病棟看護師）と，緩和ケアチームでカンファレンスを行った。
カンファレンスでは，参加者の経験上，「予測される予後を伝えた方が良い」というコンセンサスには至ったが，「なぜ伝えた方が良いのか」について明確な理由が見出せなかった。そこで一度，緩和ケアチームが，臨床倫理専門家に倫理的な考察を求めることとなった。
