緩和ケア 2008年11月号

緩和ケア・コンサルテーション－悩み多きコンサルテーションとその対応

●特集にあたって

　2007 年４月に施行された「がん対策基本法」に基づく「がん対策推進基本計画」では，重要な対策の1 つとして「治療の初期段階からの緩和ケアの提供」が挙げられている。厚生労働省は，全国で288に及ぶ「がん診療連携拠点病院」の指定要件として緩和ケアチームの設置を指示し，がんの早期発見，抗がん剤治療・放射線治療の体制整備・推進とともに，がん医療における緩和ケア提供体制の整備を同時に進めている。

　一方，2002 年4 月に設けられた「緩和ケア診療加算」届出施設は80 施設にとどまっており，「がん診療連携拠点病院」の緩和ケアチームで「緩和ケア診療加算」届出施設は42 施設（14.5 ％）のみである。現状では緩和ケアチームによるコンサルテーション活動は質的にも量的にも不十分な段階にある。さらに，2008 年4 月には緩和ケアの質の向上を図るため，緩和ケアチームへ専任となる薬剤師の配置を要件として追加し，加算を引き上げた。その一方で，がん患者の地域での療養生活の質の向上を図るため，入院医療に専従とされている医師が外来診療にあたることができるよう，その勤務形態の要件が緩和された。

　がん患者とその家族の苦痛を緩和し，QOL の高い療養生活が過ごせるような緩和ケアの提供体制を整備するため，緩和ケアチームおよび院内外の各職種の連携と協働が必須となった。これまでの同職種間のコンサルテーションから，チームへのコンサルテーションとなり，うまく機能しているだろうか。

　そこで，今回の特集では，緩和ケアにおけるコンサルテーションの基本的な原則と，実際のコンサルテーション活動のコツを呈示し，解説する。また，コンサルテーションを受ける側の悩みや苦労も多く，その現状について現場の声や課題についても述べることにする。