緩和ケア 2009年3月号

在宅移行のためのマネジメント

　がん対策の医療政策に基づいて，がん医療の均てん化，緩和医療（ケア）の普及が急速に広まっており，地域がん診療連携拠点病院となった急性期病院でもがん医療に重点をおくようになってきている．それは地域がん診療連携拠点病院の要件である緩和ケアチームを立ち上げたり，相談支援センターを設けることなどが積極的に行われていることに現れている．今や，がん医療においては，化学療法，手術療法，放射線治療，緩和ケア，そして地域連携，在宅ケアということが当たり前になろうとしている．

　しかし，入院期間の短縮化もあり，入院中の医療をそのまま継続しながら退院する場合や，時には病状が悪化している状態でも退院，転院になる場合もある．患者・家族が療養の場所を選ぶことができない現状がある．患者・家族は，退院後の患者の病状や医療処置への対応に不安をもちつつ退院することになってしまっている．そのような状況で退院した患者・家族は自宅でどのような生活を送っているのか，地域で継続して関わる医師，看護師には問題なく対応してもらえているのかなど，患者の生活が病院から自宅にスムーズに移行できているのだろうかと気になることもある．

　在宅ケア，緩和ケアの推進という流れの中で，患者が，病院からスムーズに自宅での生活にもどることができるためには，「在宅で生活する」ということについて，病院の医療者がどのように認識しているかが大きく関係すると思われる．患者が，在宅で過ごすことを願っているからといっても，退院して自宅に戻るだけでQOL が向上したともいえないだろう．

　患者が「自宅で生活できる」ということを視野に入れた退院時に向けてのマネジメントについて，病院の医師・看護師はどのように考えて患者の準備を行っているだろうか．地域で診療，訪問看護を行っている医師・看護師は，病院から退院した患者の生活をどのようにして支えているのか．本特集では，自宅で過ごす進行がん患者の生活を視野に入れた入院中の症状マネジメントの方法，地域との連携のために病院からの情報提供，依頼はどのように行われることが，患者・家族のQOL の向上に繋がるかということを考えてみたい．