臨床作業療法 2018年1・2月号

重度障害に対する活動・参加アプローチ―ふつうをサポートしよう！

近年，軽度者の活動・参加に対する具体的アプローチについて書かれている文献は増えたが，重度者を対象としているものは少ない。また，重度者ほど，障害の程度や環境面への配慮（物的・マンパワーなど）の必要性が大きく，活動や参加の視点を失いやすくなることが，一辺倒な治療・支援となりがちな要因とも考えられる。

国の高齢化に対する政策でもある地域医療構想。その中で，重度者における医療から介護の連携でのリハの役割は大きく，特にOT は自立支援型のケアマネジメントを提案する重要な役割を担っており，医療機関においても在宅復帰後の自立支援をイメージした支援が必要である。回復期リハを中心とした入院医療では，在院日数の短期化・外来リハの撤廃などのためには，医療機関のOT による在宅分野のケアマネジャーやリハスタッフとの連携（リハ—ケアマネ・リハ—リハ連携）が重要であり，たとえば「目標設定等支援・管理料」の制度での働きかけが期待される。

在宅では，介護保険利用限度額の問題だけではなく，どうしても重度者は退院・退所時より通所リハではなく通所介護，訪問リハではなく訪問看護といった流れがあるように思う。在宅において，OT が障害の程度に関係なく自立支援型の支援や技術を提供できることを明確にすることで，ケアプランや地域支援事業において，制度の障壁にとらわれず，多くの他職種や国民から作業療法が選択されるようになることが理想である。それが，適切なサービスの活用にもつながるように思う。

また精神障害分野においても，近年では重度者（高次脳機能障害も含む）も地域で支えることの重要性や効果を示す報告があり，より環境面に考慮した治療や支援のなかで，OT が活躍できるようになることを期待したい。また，発達障害分野においては，知的障害や身体障害，重複障害と状態に応じて支援の方法が大きく異なる。地域医療構想の小児在宅医療の充実では，おもに医療機器などを必要とする重度身体障害児を対象としているとも考えられるが，OT は障害区分にとらわれずに社会的支援を考えなければならない。

そこで本特集では，重度身体知的障害児者，神経難病者，医療機器装着者，重度精神障害者，要介護4～5 の高齢者などへの支援を取り上げる。